「従業員の業務に対するモチベーションが低い」
「人員の変化に対応しきれず、生産性が下がってしまう」

組織運営では大小を問わずさまざまな課題がありますが、その原因の多くは組織体制が整っていないことにあります。組織体制を整えるには、組織づくりに取り組むことが大切です。しかし、具体的に何から手をつければいいか分からない人も多いのではないでしょうか。

本記事では、組織づくりの目的、得られる成果、取り組むべき内容について解説します。

組織について課題を感じている方は、ぜひ参考にしてください。

まず「組織づくり」の目的を再確認

組織として成長を遂げていくためには、「組織づくりが大切」とよくいわれます。では、組織づくりとは具体的に何を指しているのでしょうか。

組織づくりとは

会社の達成すべき目標に対して、組織の人材が健全に前を向いている状態を作り出す過程のことを指します。組織運営においては、掲げたビジョンに向かって組織として業務を遂行することが重要です。

ただ、すべての従業員が健全に努力できている状況は珍しいでしょう。実際に、「あなたの会社では、従業員が同じ方向を向いて努力できていますか？」と質問されたとき、完全に肯定できる人は少ないのではないでしょうか。

なかには、従業員が努力したいと思っても、働く環境が整っていないことが原因で、組織として健全な状態がつくられていないケースもあるでしょう。組織づくりが上手くいっている会社では、例外なく組織に所属する人材が成長できる環境や風土が整備されています。

このように、従業員が目的を達成する環境を整備するためには、組織づくりに取り組むことが必要です。

「組織づくり」の因数分解

組織づくりでは、やるべきことが非常に多いため「結局何をすればいいの？」と感じてしまうのも当然です。非常に広義な意味で捉えることができますが、ビジネスにおける組織づくりとは「企業が持続的に成長できるような風土を作り上げる」ことに他なりません。

実際、組織づくりを上手く機能させるためには、大きく分けて以下の3つを満たすことが必要といわれています。

• 企業文化が醸成されている、浸透している
• 社員各人の役割が明確化されており指示系統が機能している
• 社員各人のモチベーションを高い水準で保ち続ける

それぞれの項目について詳しく解説していきます。

1.企業文化が醸成されている、浸透している

組織づくりを通して従業員に同じ方向を向いてもらうためには、企業文化が醸成かつ浸透していることが大切です。企業文化とは、社内の共通言語で「行動規範」「文化規範」を作り出すものを指します。

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組織として同じ方向を向くためには、まず企業文化が形成されていることが望ましいでしょう。なぜなら、何もないゼロの状態から全員を同じ方向に向けることは不可能に近く、価値観を共有するための土台として、組織の軸である企業文化が求められるからです。

すでに、企業文化が醸成されている会社では、組織づくりに取り組む際も比較的スムーズに進められるでしょう。

2.社員各人の役割が明確化されており指示系統が機能している

根拠のある組織づくりを実施していくためには、従業員それぞれの役割が明確になっていることが望ましいでしょう。組織の目標を達成するためには、従業員が高いモチベーションで働いていることが理想といえます。

ただ、与えられた役割が不明瞭であったり、個人の目標に結びつかない業務を任せられたりした場合、従業員は健全に努力することができません。また、従業員に適切な指示をできないことも、組織づくりにおいてはマイナスです。

組織づくりを成功させるためには、以下の2つが前提として必要になります。

• 組織における個々の役割を正しく把握する
• 業務遂行に必要な指示や連携が取れている

逆に、この2つが満たされていれば、スムーズに組織づくりに取り組める環境といえるでしょう。

3.社員各人のモチベーションを高い水準で保ち続けられる

実際に働くのは従業員となるため、組織はあくまでも枠組みでしかありません。また、働くうえでの原動力となるのがモチベーションです。そのため、従業員の高いモチベーションがなければ、組織づくりは成立しません。

従業員のモチベーションが保たれていれば、組織としてのアウトプットの質は自然と向上します。逆に、良質なアウトプットができていれば、組織としても健全な状態と言い換えることもできるでしょう。

従業員がモチベーションを保つためには、組織のビジョンを明確にしたうえで、個人のミッションを設定する必要があります。そのためには、従業員それぞれがミッションを達成できるように、定期的にフォローすることが大切です。

そうすることで、組織として高いモチベーションを保ちながら、業務に取り組むことが可能になります。

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上記に挙げた3つの要素を、企業の取り組みとして回し続けられる環境にすることが、組織づくりの目的です。ただ、社内で組織づくりを担当する人の中には、日々の業務に追われるあまり対応しきれないときは、業務効率化を行うためのツールの導入も効果的です。

≫ 業務効率化について詳しく見る

「組織づくり」によって得られる成果

組織づくりによって得られるメリットは、一言で表すと組織が骨太になることです。会社の中心は、一人ひとりの従業員です。組織づくりを通して、従業員に会社の方向性を共有し、それ自体を自身のモチベーションとして動けるような人材を増やすことで、非常に強固な体制となります。

組織と自身のビジョンがリンクしている状態の人材が増えることにより、結果的にエンゲージメントの増加にもつながるでしょう。ここでいうエンゲージメントは、単に会社を好きになるということではなく、「組織と個人とで互いに好影響を与える関係性を築く」ということです。

そのため、個人の成長により組織が拡大し、その影響で個人も成長するという好循環が生まれます。また、組織の体制が整うことで、たとえ人員に入れ替わりがあったとしても、業務に支障が出ない万全のチームをつくることが期待できるでしょう。なぜなら、組織における役割や指示系統が明確になれば、育成内容をより一層具体的なものにできるからです。

また、従業員の入社・退社に対して上手く対応できていない場合は、組織づくりに努めることで状況が改善する可能性があります。

まとめ

会社としての目標を達成し、従業員が高いモチベーションを維持しながら働くためにも、組織づくりは欠かせません。ただ、そのためには企業文化の浸透から始めて、各役割を明確にするなど、地道な取り組みが必要です。実際に取り組むとなると、別の業務と兼任している等の理由で、当初の想定よりも時間がかかってしまう場合もあります。組織づくりは、決して簡単な取り組みではありませんが、中長期の視点から考えると、早い段階から組織づくりを実施することがおすすめです。